レストラン内装の基礎知識とポイント

1. コンセプト（提供メニュー含む）に合わせた内装デザインにする。
2. レストランを広く感じさせるような工夫をする。（鏡等を使って）
3. 居心地の良さを最優先に検討する（テーブル・椅子等）
4. お客様やスタッフの導線を考慮して余裕のある客席の配置を検討する。
5. モールディング等を使って内装デザインを演出する方法もあります。

レストラン内装工事の依頼から完成までの流れを簡単にご説明します。

＜レストラン内装工事の流れ＞

1. コンセプトをもとにレストランの内装イメージを考える。
2. イメージから簡単なレイアウト図を作成する。
3. 内装工事業者へ見積を依頼する。
4. レイアウト図を参考に内装工事業者に図面を作成してもらう。
5. 工事内容・金額に納得したら工事を依頼する。
6. 内装工事開始。
7. 完成前の最終チェック。

※以上が、レストラン内装工事の簡単な流れになります。

内装業者へ見積を依頼する際は、内装のイメージを具体的に伝えることが重要です。

可能であれば、簡単なレイアウト図とイメージに近い店舗の写真等を準備しましょう。

内装設計（デザイン）

内装設計とは、依頼者の内装イメージを具体的に図面化する作業のことです。

設計完了後に内装工事を行いますのでこの段階で綿密な打ち合わせを行いましょう。

設計（デザイン）の依頼先は、設計会社や内装業者などがあります。

一般的には、設計会社は設計と監理を、内装業者は設計と内装工事を併せて行います。

その為、内装業者へ依頼する方が比較的スムーズに内装工事を進めることができます。

内装工事

レストランの内装工事は店舗の床・壁・天井などの工事を行います。

また、カウンターや個室などの造作工事・建具工事も行います。

造作工事を行うことで、コンセプトに合わせた内装にすることができます。

設備工事

設備工事は、電気・空調・ガス・給排水・照明などの設備を導入する為の工事です。

設備工事には専門的な知識が必要ですので、ＤＩＹでの工事はおすすめしません。

外装工事

外装工事は、入り口やファサード（外観）・看板（サイン）等を造作する工事です。

店舗の外観は、お客様が入店の判断をするポイントですので慎重に検討しましょう。

※以上が、レストラン内装工事の工事内訳（種別）とその内容です。

レストランの内装は集客にも影響しますので、イメージに近い店舗を完成させましょう。

レストランの内装工事費は、広さ・設備内容・工事範囲等によって大きく変動します。

その前提で一般的な相場は、1坪あたり25～60万円程度が工事費の目安になります。

内装工事費は、開業資金全体の中でも大きなウェイトを占めます。

上記の金額以下でも、工夫次第で希望のレストランを完成させることは可能だと思います。

内装工事業者と相談しながら、予算内に収まるように工事を進めましょう。

内装業者に見積書を依頼する際は、下記の予算計画の立て方を参考にしてください。

予算計画の立て方（手順）

1. 店舗の内装イメージを検討する（情報収集）
2. 内装工事の相場を確認する（同業種・同規模）
3. 準備可能な金額の80％程で予算を組む（追加工事に備える為）
4. 内装業者へ見積書を依頼する
5. 見積書と予算計画を照合・調整する

以上が、内装工事業者に見積書を依頼する際の予算計画の立て方（案）です。

イメージに近い内装を予算内で実現できるよう内装工事業者は慎重に選びましょう。

※「ハピすむ」は、東証上場企業エス・エム・エスが運営する 無料の工事見積もり比較サービスです。ご活用ください。

（１）居抜き物件を活用する

内装工事費用を抑える為に、店舗用途等の居抜き物件を活用する方法があります。

居抜き物件とは、前のテナントの内装や造作設備等が残されている物件のことです。

営業を行っていた内装や設備を使うことで、低コストで開店することが可能です。

他業種の店舗でも、ご自身のイメージに近い内装であればメリットはあると思います。

（２）内装工事の一部をDIYで行う

内装工事の一部を自分で行って費用を抑える方法もあります。

ただし、プロの手が必要な部分をDIYで行って失敗すると余計な出費になりますので注意が必要です。

（３）内装・設備の一部を自分で調達する

内装・設備の一部を自分で調達することで、工事費用を抑える方法もあります。

その時の主な注意点は下記の2点です。

1. 内装業者と事前に調整すること
2. 内装イメージを損なわないように注意すること

特に、内装業者との打ち合わせは手配した材料の詳細部分まで伝えるようにしましょう。

購入後に「サイズが合わない」「規格が合わない」等で使用できないと意味がありません。

また、自分で手配する場合はコストメリットが大きい場合のみご検討ください。